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今回のアメリカ発の世界同時株安は本当に“きつい”ですね。金融工学を駆使した金融のあり方の“歪み”が浮き彫りになったようです。今や世界経済は欧米のかつての大国中心ではなく、石油により巨額の富を得た中東、いわゆる「オイルマネー」と言われる集団や、「ヘッジファンド」や「投資ファンド」に代表される利益追求のためのお金の集団（ファンド）、さらに、中国やロシアなどの、今まで経済の中心には登場してこなかった新興国と呼ばれる新しい勢力の影響が絶大であることを知らされました。セミナーでも良くお話しするのですが、今までの経済に関する教科書が通用しなくなってきた感があるようです。今から思えばあの「ベルリンの壁」の崩壊は、いろんな局面で大きな時代の転換期だったのかもしれません。
「あのとき買った投資信託が損をしている」というご相談でお見えになるお客様が増えています。郵政民営化の波の中で、全国の郵便局で一斉に投資信託を販売しました。銀行はその前から窓口で積極的に販売を行っています。「あのとき」がちょうど2006年から2007年に書けての人が多いようです。折しも、団塊の世代が退職を迎える時期、各金融機関は投資信託による退職金活用を積極的に勧めていた時期ですね。そこに起きたのが昨年の夏からの「世界同時株安」です。
ほとんどの投資に関する商品は「ロングポジション」、いわゆる“安く”買って“高く”売ることで、利益を得る仕組みになっています。日本の株式市場への投資では、日経平均株価やTOPIXが上昇してくれれば利益が得られるというイメージです。ところが株色マーケットは見る見るうちに急降下。おまけにアメリカ不安からドルが売られ、円高になったものだから、海外での投資商品は円換算ではマイナスの影響を受けます。海外株式市場の下落に加えての円高です。
今回のことで投資スタイルに関して、マーケットに左右されない投資手法の模索が必要と考えられます。株式に関しては、マーケットが上がっても下がっても利益を得る方法、具体的には“買い”手法と“売り”手法（空売り）の併用です。この現預金や株式、債券などの伝統的な投資対象とは異なる手法が求められます。それが代替投資（オルタナティブ）と言います。代表的なのが「ヘッジファンド」ですが、このヘッジファンドの考え方を学ぶことで、マーケットの動きに翻弄されないスタイルを確立することが求められます。一朝一夕にできるものではありませんが、新しい方法を模索する姿勢は大事になってきます。不動産投資や海外での商品（ファンド）など、さらには「売り」の手法を勉強していきましょう。 |
