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サブプライムローンの問題で、多くの投資家はかなりのダメージを受けたようです。とくに先物取引をしている投資家のダメージは大きかったことでしょう。今回のサブプライムローン関連での日本マーケットへの影響は「円高」「株安」でした。外国為替証拠金取引（FX）で投資をしている人は、同時に日経225miniでの取引を行っている人も多かったようで、FX取引でのスワップ金利狙の「外貨の買い」取引と、同時に、日本の企業業績の回復等による株価上昇期待からの、日経225miniでの「買い」取引を行っている方が大半でした。今回の事態においては、「円高」「株安」のダブルで「損」を被ったようです。
“金融商品を買う”と言う、例えば、株式を購入する、あるいは投資信託を購入するということは、すべて購入した商品の“値上がりを期待”する投資手法です。これらはすべて「買い」スタイルです。マーケットが上昇する局面では利益が得られるというものです。おそらく金融機関からは「定期預金よりも高い利回りが期待できる」ということで投資信託を勧められていると思いますが、あくまでも、その対象マーケットが上昇すれば高利回りが得られるということで、マーケットが下降局面では利益は得られないことを理解しましょう。
世界の投資マーケットの主役が時代とともに変化してきています。今回のサブプライムローン問題でもお分かりの通り、「投資ファンド」などの“ファンド”と呼ばれるお金の集団が大きな影響力を持っています。さらに、原油価格高騰により勢いを増している「オイルマネー（イスラムマネー）」や、一部、アメリカの年金集団など、金融機関でないお金の集団が世界のマーケットを動かしています。その投資手法は「先物市場での取引」が多いようです。さらに、BRIC’sに代表される新興市場、Next11と呼ばれるさらなる市場など、今までの経済の構造とは異なる展開を繰り広げています。
私たちも、投資手法を、従来の単に「金融商品を購入する」という“買い”一辺倒ではなく、“売り”の手法も身につけた方が良いかもしれません。マーケットが上昇局面でも下降局面でも利益が得られる、あるいは資産が減らないようにしておくことが大事です。また、マーケットの動きに左右されない「代替投資（オルタナティブ）」も取り入れすべきなのかもしれません。
資産配分（アセット・アロケーション）を考える上で投資対象を分散する際には、株式市場と債券市場への分散に加え、金などの「商品(コモディティ)」への投資も加えるべきでしょう。一般に“ドル安”のヘッジとして「金投資」が用いられます。さらにこれからは、投資手法の分散(“買い”と“売り”)も考えるべきでしょうね。
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